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職業準備性ピラミッド

障害の有無にかかわらず不可欠とされる職業準備性ピラミッド。職業準備性ピラミッドの備えなしに、人が働き続けることは難しいと言われるほど重要な要素です。ここでは、職業準備性および職業準備性ピラミッドの重要性と補う方法について解説していきます。

職業準備性とは

職業準備性ピラミッドの前に、そもそも職業準備性とはなんでしょうか?

職業準備性とは、「健康管理」「日常生活管理」「対人技能」「基本労働習慣」「職業適性」という5つの要素です。これら5つの要素は、職種の違いや障害の有無に関係なく、人が働き続けるために必要不可欠な基礎的能力と言われています。

もうお分かりでしょう。職業準備性ピラミッドとは、上記5つの要素を階層別に整理したものです。職業準備性ピラミッドは、就労に際して、自分に何が足りていて、何が不足しているのか、という点を把握するための指標になります。

それでは、5つの基礎的能力に関して順番に概要と特徴を説明しましょう。

第一段階:健康管理

健康管理は、職業準備性ピラミッドの最下層の土台にあたる基礎的な管理能力です。障がい者の場合は、自身の障害に関して正しい知識と理解を身につけ、それをもって体調を維持することが必要になります。職種に関わらず、仕事をこなし続ける上で技術的なスキルや能力が必要なことは言うまでもありませんが、その全ての土台となるのは健康状態です。

健康状態がおぼつかなければ、能力があっても元気に働き続けることは難しくなります。それどころか、健康管理が不十分だと、いわゆる「二次障害」を発症して長期入院や休職を余儀なくされ、離職せざるを得なくなることもあるのです。就労に際しての準備的な段階として備えておくべき基礎的能力といえるでしょう。

前述のとおり、障がい者の場合は、自身の障害についての正しい知識と理解、服薬管理を含めた全体の健康管理を自分で行える能力を身につけることで、日常生活を維持できるようにしておく必要があります。

第二段階:日常生活管理

日常生活管理とは、規則正しい生活を続けるための管理能力です。決まった時間に起きて、決まった時間に活動をし、決まった時間に食事をとって、決まった時間に寝る、そしてまた決まった時間に起きる……という日々の生活習慣を整えることが日常生活管理のメインテーマになります。

ありふれた事のように思えるかもしれませんが、日常生活管理を徹底して日々の生活習慣を整えることは、一定のリズムと決まったサイクルで働き続けるためにはとても重要なポイントです。生活リズムが安定することで、就労後の職場定着もスムーズになりますし、長期にわたり心身共に一定のペースで安定して働き続けることも可能になります。

逆に日常生活管理ができていないと、早い段階で体力、精神力が音を上げてしまい、仕事が続けられない状態に陥ってしまうでしょう。日常生活管理が不十分な状態にあると、食欲の低下や不眠を招き、心身が不安定になるからです。

従って、心身を安定させ、一定のリズムとペースで長く働き続けるためには、規則正しい生活ができる能力を身に付けるための日常生活管理が欠かせません。

第三段階:対人技能

対人技能は、職場での他者とのコミュニケーションスキルのことです。職業準備性ピラミッドにおける基礎的能力の一つではありますが、幅広い年代や性別、価値観を持った人たちが集まる職場において、円滑に仕事を進めていくためには必要不可欠なスキルになります。

対人技能で求められるスキルは多岐にわたります。口頭で自分の考えを話す能力だけでなく、メールのやりとりを進めるときの言葉の選び方や文章技術、相手の考えを理解すること、こちらが伝えた内容が相手に伝わっているか否かの確認、相手と良好な関係を維持するためのビジネスマナーなど、様々な課題があるのです。

対人技能を身につける上で大事な点として、「お互いに相手に寄り添う」ことがポイントになります。こちらから一方的にメッセージを伝えたりプレゼンしたりするのではなく、口頭にしてもメールにしても、双方に高めあう意識で会話のキャッチボールをすることが大切です。

第四段階:基本労働習慣

基本労働習慣は、一人の社会人として働くために身につけるべき基本的なルールです。来客や電話応対の仕方、ビジネス敬語の使い方、メールの書き方、挨拶の仕方、礼儀、作法、時間を守ること、公私混同を避けることなど、様々な基本的ルールやビジネスマナーがあります。

これら基本労働習慣を身につけておかないと、相手に不愉快な思いをさせたり、印象を悪くしたりするなど、協力して何かの仕事をする際に支障をきたす可能性があるので注意が必要です。逆に基本労働習慣を身につけておけば、相手に良い印象を与えることができ、良好な関係の中で共に協力して業務を円滑に進めていくことができます。

基本労働習慣は、障がい者だけに求められている基礎的能力ではなく、社会人として仕事をするために習得しておくべきビジネスマナーです。

第五段階:職業適性

職業適性は、実際の仕事や業務を行うのに必要な能力です。特定の能力というのではなく、就職する会社や業務によって求められる能力は異なるため、職業の数だけ職業適正も無数にあるということになります。職業適性を備えることはもちろん重要です。職業適性を有していなければ、日常の業務をそつなく処理していくことができませんし、職場やプロジェクトの中で戦力として活躍することもできません。

実務能力や経験値はもちろん必要ですが、当該業務に関係した資格を取得しておくことで、職業適性を有していることをシンプルな形で雇用者に示すことができるでしょう。障がい者の場合は、自身の障害特性を十分に理解した上で、どのような能力や・スキルが不足しているのか、またどのようなキャリアを積んでいけば職業適性を高められるのか、といったことを考えることが重要です。

職業準備性は補える

障害のある方が実践的な職業準備性を満たしていない、または不足した部分があったとしても、「合理的配慮」や「定着支援」といった法的な位置づけを持つ制度を活用することにより、補うことができます。

合理的配慮

合理的配慮とは、事業者が障害のある方から何らかの配慮を求められた場合、過重な負担にならない範囲で、種々の障壁や困りごとをクリアする調整や改善のことです。「障害者雇用差別解消法」「障害者雇用促進法」という2つの法律で定められている制度であり、障がいのある方への合理的配慮の提供は、法律によって事業者に対して義務付けられています。

合理的配慮の対象となる障がい者は、「身体障害、知的障害、精神障害、発達障害、その他の心身の機能の障害があるため長期にわたり職業生活に相当の制限を受け、又は職業生活を営むことが著しく困難な者」(障害者雇用促進法第2条第1号)です。障害者手帳を持っていない方でも、同法が定める対象者に該当すれば、雇用者に対して合理的配慮を求めることができます。

仕事をするのに必要な職業準備性が不足している場合でも、合理的配慮を受けることができれば、かなりの部分を補うことができるでしょう。

参照元:厚生労働省|障害者雇用促進法における障害者の範囲、雇用義務の対象(https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001vnm9-att/2r9852000001vosj.pdf)

定着支援

定着支援は、2018年度(平成30年)に新設した「障害者総合支援法」に基づく障がい福祉サービスの一つです。障害のある方の就職後の定着を図ることを目的に、様々な課題解決に向けた支援の提供を行います。企業担当者との面談や、障害福祉サービス事業者・医療機関など関係機関等との連絡調整、就業面・生活面・体調面など各種の課題解決に向けた支援など、事業者によって様々な支援が提供されています。

定着支援の目的は、障がいのある方が継続した就労を続けることです。その障壁となる課題がある場合に、就労定着支援サービスを受けることができます。合理的配慮と同じように、職業準備性の不足を補うことができる公的なサービスです。

参照元:厚生労働省|障害者総合支援法が施行されました(https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sougoushien/)